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「働き方改革」:マイナスを「ゼロ」の状態にすることで満足していませんか?

2018年11月25日 20:15

日本において働き方改革が政府主導で推進されるようになって2年以上。やっとリモートワークやテレワークなどを導入する企業や、業務フローやコミュニケーションの円滑化と日々のパフォーマンスデータを収集する基盤となる業務SNS(SlackやChatwork、Microsoft Team、etc)の導入なども進み始め、人事制度自体の見直しも始まりつつありますが、グローバルに目を転じると、人事関連のテクノロジーの進化はめまぐるしく、日々のパフォーマンス・マネジメントやフィードバック、チェックイン、コーチングもAIベースで行うようなシステムも出始め、「マネジメント」が単純な業務管理からより「人間」としての側面から部下とコラボし、成長を促す役割へとますます移行しています。テクノロジーが私たちの働き方そのものや価値観に影響を及ぼし始めてからすでに20年以上。「働き方改革」を組織や各個人のパフォーマンスや成長に結びつけるプロアクティブな施策にしていくための参考として、ぜひ下記Forbes Japanのコラムをご覧ください。

https://forbesjapan.com/author/detail/1193 

CPLPハイライト:

2018年10月23日 21:04

例題1)チェンジ・マネジメント・プロセスにおいて、ステークホルダーは新しいプロセスやプログラムを導入するに当たり、資産や負債ともなります。解決に向かうためのバイ・インを彼から得るためにTDプロフェッショナルが避けるべきことはどれですか。
A. Getting people involved
B. Helping people feel that they are part of the solution
C. Mandating participation to ensure organization-wide participation
D. Positioning the solution in relation to the business context

【解答】 C が正解です。バイ・インの強制は適切な行為ではないため。

例題2) チェンジ・マネジメントをする場合、例えば合併など、TDプロフェッショナルはなぜ組織の明文化されていない価値、インターアクションの方法や伝統を明示しなければならないのでしょうか。
A. These factors are used in an affinity diagram
B. These factors are components of an organization's culture.
C. These factors help to describe the solution
D. These factors are components of a population analysis

【解答】 Bが正解です。明文化されていない価値、インターアクションの方法や伝統が文化をなすから。

例題3) 次のどの理由によりパフォーマンス・マネジメントでは、ネットワーキングとパートナーシップ構築が重要ですか。
   A. To use professional resources when expertise is needed
B. To enhance problem solving by discussing challenging questions
C. To get accurate information before investing time and money in a certain direction
D. All of the above

【解答】 正解は、D。A, B, Cどれもネットワーキングやパートナーシップを構築するのに重要な例だから。
*詳細は、ATDから発売されている「ATD Learning System」を参照ください。

難題をチャンスに

2018年10月23日 21:03

Stephanie Castellano

Booz Allen Hamilton:大きな課題をチャンスに変えることで2018ベスト・アワード受賞

2017年初頭、経営コンサルティングおよびテクノロジー企業のBooz Allen HamiltonのL&Dチームは、従業員の学習環境に関する調査を実施しました。リーダーシップ・ワークショップや認定プログラム、edXオンライン・コースに至るまで、世界中のおよそ従業員25,000名が利用し、学習経験は、人により大きく異なりました。

アンケート回答後、いくつかの共通テーマが浮かび上がりました。例えば、ある従業員は、どの学習プログラムが自分に適切かわからず、学習体験もパーソナライズしていないと答えました。また、多くの従業員が就業時間を使って新しい情報を学び、時間外でスキル向上を図っていましたが、それを追跡する方法がありませんでした。

この事実を踏まえて、L&Dチームは、この課題の解決に繋がる新たな試みに挑みました。学習目標に基づいて従業員にコンテンツを提示し、同僚が、どのような教材を学習しているかを把握し、またインフォーマルな学習を追跡することにしました。

よりパーソナライズされた学習環境作り

最終的に、チームは、ニーズを満たすソリューションを提示しました。社内外のさまざまなソースから幅広く、かつ、専門的な訓練機会にアクセスできるエントリー・ポイントとなる仮想学習プラットフォームを構築しました。プラットフォームは、機械学習を使用し、企業の社内教育サービスの関連コンテンツを集約することでパーソナライズド・ラーニングを実現します。 CourseraやSkillsoftなど有料サービスを含みます。 YouTube、Code Academy、TED Talksなどのオープンソースのeラーニングプラットフォームにアクセスできます。

従業員が学習したいトピックやスキルを選択すると、興味に合わせて、特定の教育コースを提案します。また、ソーシャルメディア・ユーザーがLinkedInやTwitterで誰かをフォローする方法と同様、同じ興味をもつスキルやキャリア目標を共有する同僚をフォローし、関連コースを見つけることもできます。

このプラットフォームにより、従業員が特定のコンピテンシーを構築するのに役立つスキル・ベースの学習経路を作成することもできます。慎重な手ほどきにより、同僚の勧告や、同じような興味を持つ従業員が学習しているコンテンツを確認する機能と組み合わせ、以前、検索した時によく陥る混乱と不満を軽減させました。また、従業員が自分の学習経路を作成し、他の人と共有し、全員で全体的な学習経験をする革新的な方法を奨励します。

オンライン教育市場のベスト・プラクティスを採用

外部ベンダーからトレーニング・コンテンツを取り込むため、オンライン教育企業の急成長に合わせて競争力を維持できます。 PluralsightやKhan Academyなどのサイトは、競合他社に先駆けて新しい教育コンテンツを絶えず開発しており、ソーシャルメディアの台頭によりオープン・アクセスの教育リソースが共有されつつあります。

「プラットフォームは、学習者がコンテンツの検索、アクセス、消費、共有する方法を変えた」とL&DチームのAli Malik氏は言います。 L&Dは、他の学習コンテンツ・プロバイダを採用するか、自分で開発したコンテンツをカタログに利用するかの選択に迫られています。

Booz Allen Hamiltonでは、より一般的なスキルや教育トピックは、外部プロバイダの学習プラットフォームのコンテンツを利用します。 企業固有の学習教材の場合、内部の主題専門家に依存してコンテンツを作成します。 この2つのアプローチにより、企業は、最新かつ最適なコンテンツを従業員に配信し、企業固有のコンテンツ開発に専念することで、L&Dチームの負担を軽減できます。

社内の専門知識の最適化

Booz Allen Hamiltonの独自コンテンツの1つは、Data Science 5K Challengeとして知られるパイロット・プログラムでした。この開発プログラムは、データ・サイエンス業界のリーダーを目指すための長期的な目標を達成するのに役立ちました。パイロットは、実践的なプロジェクトと研修を組み合わせ、企業リーダーの指導を受け、学習経験を積み重ねました。自らリードしたプロジェクトを提示することが、プログラムの最終成果物となりました。

L&Dチームはいくつかのパイロットを実行して、効果的なトレーニング・モダリティとスケジュールを確認しました。わかったことは、受講生がバーチャル学習を優先し、8週間の間に週に2回ぐらい会うことを好む傾向があるということです。

パイロットは非常に賞賛され、成功でした。トレーニングの評価は、5点満点中4.5点に及び、93%は修了後「非常に熟練した」とみなされるレベルに達しました。また、ビジネスにもプラスの影響をもたらしました。パイロット参加者の離職率は、全社員の84%と比較して97.5%であり、主要なメディアでも取り上げられました。

パイロットの成功により、プログラムを10倍に拡大する資金を得ました。このことは、パイロットで最も評価の高かったファシリテーションによるクラスルーム学習に大きな影響を与えることに繋がります。

定性的なデータを掘り下げることにより、参加者が個人的なトレーニングについて非常に高く評価していたことは、同僚とのつながり、小グループで学ぶ機会があることだということが明らかとなりました。

L&DチームのJim Hemgen氏は次のように述べます。「バーチャル・コースを再構成して小規模グループの機会を提供したのが功を奏した。」

10週間のプログラムの最後には、教室とオンライン学習の受講生がほぼ同等のスコアをあげました。 Hemgen氏は、「こうした改訂が受講生に大きなインパクトを与え、オンライン受講数が増加していくことを確信しています。」と締めくくりました。

原文)https://www.td.org/magazines/td-magazine/embracing-challenges-leads-to-solutions

21世紀を担う世代に焦点をあてた人材育成戦略はできているか?

2018年10月23日 21:02

去る10月8日、9日、アムステルダムでATDヨーロッパサミットが開催され、筆者も「AI時代の人材育成」、「Gig Economy時代における人材開発(Learning and Development)の役割」のテーマのパネルディスカッションのパネラーの一人としてディスカッションに参加しました。 テクノロジーの進展と21世紀を担う新しい世代の育成や働き方に人事はどのような役割を担えばよいのか、未来を見据えた人事として、何をすべきか、人事自身のマインドセットを変える必要があるのではないかと問い、熱い議論が交わされました。

AI技術の進展に伴い、仕事の形は、刻々と変わっていると言っても過言ではありません。また、様々なところにAI技術が使われ、「あれ?いつの間にか便利になってる。」という状況が日々散見されるように感じます。一方、企業の業務において様々な試みが始まっているにも関わらず、すでに企業のコアとなりつつある新しい世代に対して、将来を見越した人材育成は行われているでしょうか?

伝統的に日本企業では、新人教育(新卒教育)には、多くの予算が割かれ、全人材育成費の3割強が新人育成費という数年前の調査結果もあります。しかし、ここ十年、入社から2~3年目で企業を去る人材の割合も30%以上という状況は変わっていません。
人事制度も含め、すでにコア労働人材となっているミレニアル世代、そしてZ世代と言われる次の世代など21世紀を担う人材の特徴を捉えた人事制度や人材育成、そして「新人研修」の企画を立てているでしょうか?テクノロジーを使うのが当たり前の世代の学び方は、昔と変わりつつあることを感じながら、20世紀型の研修で安心していないでしょうか?研修プログラムの内容そのものの見直しや若い世代のキャリア形成、将来プロジェクトベースで働く機会が多くなるであろう各個人のスキルやナレッジを担保する仕組みなど、テクノロジーに強い世代の良さを活かす施策を真剣に考える時が来ていると思います。

Forbes連載の記事 「リバースメンタリング」 https://forbesjapan.com/articles/detail/23194 
 「『働き方改革』のヒントは96年以降生まれのZ世代の価値観にある」 https://forbesjapan.com/articles/detail/22727をぜひご一読ください。

文責:中原 孝子

CPLPハイライト

2018年09月12日 15:23

例題1)部内のパフォーマンスに関する問題の多くが偏った仕事の割り当てによると判明しました。原因を明らかにする解決策を見つけるとして以下どの解決手段は適切ではないですか。
A. Process redesign
B. Training
C. Process leadership
D. Staffing

【解答】 B が正解です。Trainingは、知識とスキルの不足を補うものだから。

例題2) ( )以外は、パフォーマンス改善の解決策の分類の例です。
A. Improving structure and process
B. Improving information
C. Improving knowledge and skills
D. Improving rewards and compensation

【解答】 Dが正解です。解決策の中の「ウェルネス(健康)」の分類の事例であるから。

例題3)( )以外は、パフォーマンス改善解決策を選択する際、意思決定マトリックスとして使用されます。
A. Multivoting
B. Linear responsibility charts
C. Affinity diagrams and interrelationship diagraphs
D. Countermeasures matrixes

【解答】 正解は、B。 プロジェクトマネジメントにおいて誰がどのタスクの責任があり、どのレベルが必要かを記載するチャートのことだから。
*詳細は、ATDから発売されている「ATD Learning System」を参照ください。